2014年度診療報酬改定の目玉の一つは、不必要な急性期入院病床を減らすこと。具体的には、06年度導入以来、約８倍の約36万床に膨れ上がった看護配置７対１病床が本来の急性期患者の治療にふさわしい機能を果たすよう、７対１入院基本料の算定基準を厳しくし、絞り込みを図る。同省のシミュレーションでは、この基準をクリアできる病床は56.5%と、現行基準の82.4％より25.9％少ない。これは約９万床分にあたる。その受け皿として、「亜急性期」といわれる患者を診るのが「地域包括ケア入院病棟」。その入院料を新設した。この動きが薬剤の使用にどういう影響を及ぼすか気になるところだ。このような見直しは医療機関の中には経営が厳しくなるところもあろう。病床転換、専従のリハ要員、医療連携スタッフの確保・増員、病床面積の確...