東日本大震災から３年が経過した。宮城県医師会は３月９日、県歯科医師会、県薬剤師会、県看護協会、県医薬品卸組合の医療関連５団体で構成するJMAT宮城を発足させた。東日本大震災の経験を踏まえ、医師、看護師だけでなく、多職種が一体となって構成された“オール宮城体制”で、被災地の医療救護活動や被災地医療機関の診療支援などを通じ、地域医療の再生を支援する。


JMAT宮城は、原則として医師１人、薬剤師１人、看護師２人、運転や関係者との連絡調整を担う事務職員１人の５人をひとつのチームとして、救護活動にあたる。被災地のニーズに応じて、歯科医師もチームに加わる。被災地の都道府県医師会の要請に基づき、日本医師会から依頼があった場合に被災地に派遣され、主に災害発生から48時間以上経過した亜急性期、慢性期の医療救護活動や被災医療機関の診療支援を担う。派遣期間は、３~７日を目途としている。


宮城県医師会の嘉数研二会長は、JMAT宮城の発足に際し、東日本大震災発生直後から、全国から600以上のJMATが派遣されたことが地域医療の復興を早めたと謝辞を述べた。その上で、首都直下型地震や南海トラフ地震などが予想されていることに触れ、「大規模災害に備え、東日本大震災で全国の方々から多くの支援を受けた我々がいち早く被災地に駆けつけ、医療救護活動を展開すべく、宮城県内の医療関係団体の総力を結集した災害医療チームを編成するに至った」と述べた。
 

◎医薬品卸　物流拠点に半月分の医薬品を備蓄　迅速な医薬品提供目指す

JMAT宮城には、県医薬品卸組合が加わったのも大きな特徴だ。「卸の団体がJMATの構成団体に入ったのは私の知る限り日本で初めて」（宮城県医薬品卸組合・一條武理事長）という試みだ。県内27か所の物流拠点を通じ、災害時の医薬品供給を担う。すでに輸液や緊急ショック用剤などに加え、降圧薬や糖尿病薬治療薬など慢性疾患用医薬品を加えた82品目について0.6か月間分を備蓄し、発災時の迅速な医薬品提供を目指す。

一條理事長は、「日本の医薬品卸は、すべての病院、診療所、薬局との取引がある“毛細血管型”が特徴。どの施設に何があるか、採用品目をすべて把握していることが強み」と説明し、発災時に医療機関が混乱する中でも必要な医薬品を把握することが医薬品卸の強みであるとした。また、JMATが活動している際には、すべての卸が24時間対応で医薬品の配送に対応できる仕組みも整え、迅速な対応を可能にする。


そのほか、東日本大震災発災時には、電話回線が使えないことなどから、医療機関の安否情報を確認することが難しかったことも指摘されている。このような中にあって、医薬品卸のMSが担当医療機関に直接足を運び、状況を確認、医薬品卸には情報が集積されていたという。この経験を踏まえ、医薬品卸が医療機関の状況を把握、その情報をJMAT宮城に情報を還元することで、適切な活動につなげる役目も期待されている。