医師や医療従事者向け情報サービスサイトを運営するケアネットはこのほど、医師1000人を対象にしたタバコに関する意識調査結果をまとめた。禁煙を促すため、またタバコによる医療費の増加分を負担してもらうため、医師の６割が喫煙者の医療費負担率を上げることに賛成したほか、タバコ一箱あたりの値段を1000円以上にすべきとの回答も過半数となった。

調査はCareNet.com医師会員を対象に８月16日に実施した。方法はインターネットリサーチ。回答医師のうち、現在喫煙している医師は8.7％、喫煙していない医師は91.3％だった。喫煙者を世代別にみると最も多いのが40代の10.2％、最も低いのが30代以下の6.6％で、世代間に大きさ差は見られない。ただ、喫煙経験自体がない人は30代以下で約８割にのぼり、60代以上の約半数は禁煙成功者だった。禁煙成功者からは「患者に対して説得力がないから」といった声が多く見られた。

次に、「喫煙は医療費増につながるため、喫煙者の保険料や医療費などの負担額を上げるべき」との考え方への賛否を聞いたところ、回答医師全体の61.1％が賛成した。現在の喫煙者にしぼってみても23％が賛成した。

現在400円程度のタバコ一箱あたりの価格について、適正だと感じる価格を聞いたところ、「400円程度（現状維持）」は14.1％にとどまり、８割以上の医師がいっそうの値上げを支持した。そして、最も多かった回答は「1000～1400円程度」の33.6％で、「1500円以上」の19.5％を足すと、医師の半数以上が1000円以上が適正と回答したことになる。「800円程度（100％値上げ）」は19.5％、「600円程度（50％値上げ）」は13.3％だった。また、同社によると、喫煙者の３人に１人が値上げすべきと考えており、「いっそ1000円以上になれば自分もやめられるのでは」との声も見られたという。