医師限定コミュニティサイト「MedPeer」（https://medpeer.jp/）を運営するメドピアはこのほど、治験終了後に病院に支払われる報酬の扱いに関する調査結果をまとめた。報酬の全額もしくは一部が病院収入になっているとの回答が77.6％で、全額実施医師・医局の収入になるとの回答は12.5％だった。医師や医局の収入になっても、研究や学会年会費・出張費、備品や消耗品の購入に充てられるなど、使い道が決まっているとの回答が多く見られた。会員医師は約４万4000人。

調査は５月25日～31日に実施した。有効回答数は2688件。調査は会員医師が他の会員医師に日常診療の素朴な疑問を聞く方法で実施した。今回は、「治験終了後、病院に支払われる報酬の扱いは各病院によって違うと聞くが、報酬はどのように扱われているか」というもの。

◎病院収入の割合　１～５割が多く

治験を実施していないとの回答が767件あったので、これを除く1921件で調査結果を見てみた。「病院と実施医師や医局で分けるが、使い道が決められている」が最も多く、回答の32.6％を占めた。次いで「全額病院の収入になる」が27.5％、「病院と実地医師や医局で分け、使い道は自由」が17.5％――となった。「使い道が決められている」との回答から使途をみると、国内外の学会費、研究費、備品・消耗品購入、講師招聘などだった。

ただ、「全額病院の収入になる」との回答でも、自由コメントを見ると、「全額病院収入だが、医師に出張費が還元される」「研究者は必要に応じて予算請求を行うことで、その努力の対価を得ることが可能」など最終的には一部が医師の必要経費になっているとのコメントも散見された。また、「使い道は自由」との回答でも、「主に学会等の旅費や保険適応外検査の検査費用等になる」「モラル的なところも厳しいので研究に使うことになっている」「10万円以下の消耗品に限っては自由。学会参加費や事務用品がほとんど」「医局分は自由に使える研究費。このご時世でパソコンなどを購入する費用は治験でないと得られない」と、飲食に使っているのではなく、学会参加などに使っているとのコメントが多かった。また、病院収入の割合は１～５割をとる例が多かった。

「全額実施医師・医局の収入になる」との回答は12.5％。「医師の裁量で自由に使える」「全額医局収入。使途は結構融通が利くみたい」「クリニックで研究協力費を全額いただいている。当然ながら、やる気が違う」といったコメントが散見されたが、なかには「ほかの職員を含めた慰労会の一部として使い場合もあるが、出張費が出ないコメディカルの学会参加の補助もする」との内容も見られた。