ケアネットは７月５日、一般名処方を行っている医師が３割を超え、勤務施設別では診療所の医師で過半数を超えたとの調査結果をまとめた。調査は６月に実施したもの。同社は昨年12月にも同様の調査を実施しているが、昨年調査と比較すると、一般名処方を行っている医師は倍増していた。今年４月の診療報酬改定ではジェネリックの使用促進の一環として一般名処方加算（２点）が新設されており、この影響が表れた格好だ。

調査はCareNet.com医師会員を対象にインターネットで実施した。調査期間は６月15日～20日。有効回答数は1000人。回答医師の属性は30代が20.5％、40代が39.5％、50代が29.1％などで、30～50代で約９割を占める。勤務施設では病院勤務が80.6％、診療所勤務が12.5％、その他が6.9％――。

一般名処方を「行っている」「一部行っている」との回答は34.4％（昨年12月調査17.2％）だった。「行っている」「一部行っている」との回答を勤務施設別にみると、病院医師が30.1％、診療所勤務が56.0％となり、診療所の医師で突出していた。また、一般名処方を「行っている」「一部行っている」との医師の60.8％が「これまで行っていなかったが、４月以降行うようになった」と回答したほか、14.8％が「以前から行っていたが、４月以降増えた」と回答し、４月の診療報酬改定で実施率が向上したことも判明した。

また、「ジェネリックのある薬剤はほぼ全てを一般名処方としている」との医師は11.6％、「レセコンの設定で自動的に一般名処方となる」との回答は16.3％――だった。

◎一般名処方を現在行っていない医師の６割　前向きな考え

一方、一般名処方を現在行っていない医師656人に今後の実施意向を聞いた。その結果、「行いたい」「薬剤によっては一般名処方でも良い」との回答が59.5％、「行いたくない」が40.5％だった。ただ、「行いたい」との回答医師からは「自動変換してくれるなら」「面倒」など、レセコンに関するコメントが多く見られたという。