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【MixOnline】記事一覧２

INTERVIEW

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各企業のトップマネジメントや各種部門のリーダー、またはオピニオンリーダーに登場いただくコーナー。製薬業界や企業の将来をどのように展望し、どのような戦略を立てているのか。明日へのヒントに。

革新的新薬で健康寿命の 延伸に貢献
INTERVIEW
ノバルティス ファーマ レオ・リー社長

革新的新薬で健康寿命の延伸に貢献

2021/11/01
「革新的新薬を通じ、患者さんの健康寿命延伸に貢献していきたい。実現に向けて、我々社員は一丸となって仕事をしている。日本で最も信頼され、必要とされる会社になりたい」―。2020年11月にノバルティス ファーマの代表取締役社長に就任したレオ・リー氏はこう話す。
ＭＲがリモートで院内多職種連携をサポート
INTERVIEW
BMS 大羽克英氏

複合がん免疫療法で「がんを慢性疾患に」

2021/10/01
ブリストル マイヤーズ スクイブの大羽克英・執行役員オンコロジー事業部門長は本誌取材に応じ、ＭＲがリモートを活用して複合がん免疫療法の院内連携をサポートする活動に注力していることを明らかにした。オプジーボとヤーボイを併用する複合がん免疫療法は、患者の生存期間の延長が期待される。
生き残りをかけビジネスモデルを考えるとき
INTERVIEW
製薬協会長（エーザイ代表執行役COO） 岡田安史氏

我々は護送船団ではない　カギを握る製薬産業のDX

2021/10/01
「製薬産業のビジネスモデルを考えていかないといけない時期にいま、まさにある」――。日本製薬工業協会（製薬協）の岡田安史会長はこう話す。国民の健康増進に貢献する観点から、社会保障費の枠の外にもビジネスが展開していくと見通す。
アフターコロナ フレキシブルな情報提供が重要に
INTERVIEW
NBI デシュパンデ医薬事業ユニット統括社長

アフターコロナ　フレキシブルな情報提供が重要に

2021/10/01
日本ベーリンガーインゲルハイム（NBI）のシャシャンク・デシュパンデ医薬事業ユニット統括社長は本誌インタビューに応じ、アフターコロナ時代のＭＲ活動のキーワードに「フレキシブル」を挙げた。
生き残りをかけビジネスモデルを考えるとき
INTERVIEW
製薬協会長（エーザイ代表執行役COO） 岡田安史氏

我々は護送船団ではない　カギを握る製薬産業のDX

2021/09/30
「製薬産業のビジネスモデルを考えていかないといけない時期にいま、まさにある」――。日本製薬工業協会（製薬協）の岡田安史会長はこう話す。国民の健康増進に貢献する観点から、社会保障費の枠の外にもビジネスが展開していくと見通す。
在宅患者向けPSP拡大に注力
INTERVIEW
CSLベーリング モランジュ社長

在宅患者向けPSP拡大に注力

2021/09/01
CSLベーリングのジャン・マルク モランジュ社長は本誌とのインタビューに応じ、患者と医療従事者のエンゲージメントを支援するデジタルの活用などに注力する考えを明らかにした。
仕事に誇りを持ち、変化に備え、教養を身につけよ
INTERVIEW
ノバルティス ファーマ 鳥居正男会長

外資系日本法人の社長を28年歴任　8月退任へ

2021/08/01
ノバルティス ファーマの鳥居正男取締役会長が８月に退任する。鳥居氏は、1971年に日本ロシュに入社し、製薬業界でのキャリアをスタートさせた。その後、４社の外資系製薬企業の日本法人社長を通算28年務めた。
卸は川上・川下双方に「流通コスト」の理解求めよ
INTERVIEW
厚生労働省医政局経済課 林俊宏課長

卸は川上・川下双方に「流通コスト」の理解求めよ

2021/08/01
「“医薬品の価値”には流通コストが当然、含まれている。医薬品卸自らが、流通コスト実態と必要性について、最低限、取引相手である医療機関や薬局にしっかり説明してほしい」――。厚生労働省医政局経済課の林俊宏課長はこう指摘する。
HAEの患者支援エコシステム実現
INTERVIEW
武田薬品RDBUヘッド 濱村美砂子さん

HAEの患者支援エコシステム実現

2021/07/01
武田薬品レアディジーズビジネスユニット（RDBU）の濱村美砂子ヘッドは本誌とのインタビューに応じ、希少疾患患者の早期診断をデジタルで支援するエコシステムの実現に注力する方針を明らかにした。遺伝性血管性浮腫（HAE）は、診断率約20％、初発から診断まで平均13.8年を要すという。
患者、企業、アカデミアの「橋渡し」を実現
INTERVIEW
日本循環器協会 小室一成さん

循環器疾患オープンイノベーションをリードする感覚

2021/07/01
循環器病の診療と研究のプラットフォームの役割を担う「日本循環器協会」がこのほど発足した。がんに次いで死因別死亡率の上位を占める循環器病だが、2018年12月に国会で成立した脳卒中・循環器病対策基本法や、20年10月に作成された「循環器病対策推進基本計画」が追い風となり、健康寿命の延伸や循環器疾患の撲滅を実現する動きが活発化してきた。
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