日本皮膚科学会は２月19日、美容目的で処方が拡大したなどとして問題視されているヒルドイドなどの医療用ヘパリン類似物質製剤について、引き続き適正使用を徹底するよう会員に呼びかけた。学会ホームページで明らかにしたもの。保険適用のあり方について、２年後の次期改定までに改めてこの問題が検証されるためで、学会会員の意識の引き締めを図った。

中医協での審議の結果、2018年度診療報酬改定では、▽血行促進・皮膚保湿剤（ヘパリンナトリウム・ヘパリン類似物質）の使用について、美容目的などの疾病の治療以外を目的としたものについては、保険給付の対象外である旨を明確化する▽審査支払機関において適切な対応がなされるよう周知する――との答申がなされ、医療目的での処方は引き続き保険給付の対象となった。ただ、答申書の付帯意見では、「医療用保湿剤の適正な処方」について、「引き続き検討すること」とされた。

この付帯意見に関して同学会は、「現時点では処方実態に関する情報が十分にないため、拙速に何らかの制限をかけるのは適当でない。次期診療報酬改定までの間、処方実態の把握に努め、引き続き処方適正化策について検討する」ことを前提にしていると指摘し、「２年後の次期改定時の審議において検証されることになる」と解説。その上で学会会員に対して、「引き続きヒルドイド等の医療用ヘパリン類似物質の適正処方について努めていただくようお願いする」としている。