ヴィーブヘルスケア（以下、ヴィーブ）日本法人の入山博久代表取締役社長は４月７日、新規の抗HIV薬テビケイ錠（一般名：ドルテグラビルナトリウム）に関する会見で、「有効性、安全性、利便性のどれかを犠牲にしなければならなかった既存薬と異なり、テビケイはすべてを満たす新薬」と述べ、世界の処方傾向と同様に日本でも同薬がHIV治療の主軸になるよう情報活動していく姿勢を示した。現在、薬価収載の手続き中で、収載後の即日発売を予定している。

HIV治療では、複数製剤を頻回に服用しなければならず、剤型も大型のものが多い。その点、インテグラーゼ阻害薬のテビケイは、▽インテグラーゼ阻害薬耐性患者を除き１日１回投与▽食事の有無にかかわらず服用可能▽小型製剤―といった特徴があり、服薬アドヒアランスの向上が期待される。また、同剤の国際フェーズ３試験では、抗HIV治療歴にかかわらず良好な効果と忍容性が示され、薬剤耐性ウイルスの発現をきたしにくいことも確認されている。

米国では13年８月、欧州では14年１月に承認を取得。米国では13年10月に治療ガイドラインで初回治療の推奨薬に指定され、発売６か月程度で抗HIV薬市場の１割超を占有した。日本では希少疾病医薬品に指定され、申請から約３か月後の14年３月に承認を取得した。

ヴィーブはGSKとファイザーが09年に設立した抗HIV薬に特化した企業。本社は英国にある。塩野義は12年10月にヴィーブ株式の10％を取得した。テビケイは塩野義、GSK、ヴィーブの３社で創製し、全世界で共同開発した。ヴィーブが全世界の開発・販売権を持つが、日本では製造販売元ヴィーブ、販売元GSKで、創製からかかわった塩野義も共同販促する。

◎塩野義　クレストールに続くロイヤルティ収入の柱に

ヴィーブの入山社長は会見で、テビケイについて「HIV治療のアンメットニーズに応える薬剤」と紹介し、発売後は同薬を主軸とした多剤併用療法が主流になると見通した。ヴィーブはMR15人体制で国内約200施設をカバーしているが、HIV患者が特に集中する大病院で塩野義との連携を強める考え。 

会見には塩野義の手代木功代表取締役社長も登壇し、「テビケイは共同開発を進める中で、日本で創製された日本発のインテグラ―ゼ阻害薬。（必要とする患者）最後の一人に至るまで届けていきたい」と意気込みを示した。塩野義は創製元としてテビケイのロイヤルティ収入を受け取る権利を持ち、高脂血症治療薬クレストールに続く収益源になることを期待している。なお、クレストールのロイヤルティ収入は13年度見込みで約630億円となっている。

（写真は左からヴィーブ　入山社長、ヴィーブヘルスケア　ドミニク・リメCEO、塩野義　手代木社長）