企業・就業者向けの「仕事と治療の両立支援ハンドブック」では、▽治療経過に応じた配慮や支援（診断前、診断後、治療中、復職、就労継続のステージごと）▽就業者と企業と医療機関の共有すべき情報▽治療計画や体力に配慮した就労環境▽復職判断▽がんに罹患した就業者への接し方▽周囲へのフォロー▽職場の理解促進－－などについて解説。全24ページ。

 

医療従事者向けの「治療と仕事の両立支援マニュアル」では、医療機関の相談支援センター等でがん患者の療養上の相談業務に従事している医療ソーシャルワーカー、看護師を主な対象とし、治療と仕事の両立支援の流れを整理するとともに、取り組み事例を紹介。また、支援過程で必要となる情報の収集・整理・共有を補助するための各種様式（両立支援補助ツール）も掲載した。全32ページ。

 

がん患者を対象とした調査では、仕事をしていた患者の約３割が、罹患後に退職・解雇等で仕事を辞めており、約２割が退職後再就職していない。がんに罹患した場合、治療や検査を受けながら働き続けられる環境にはないと思う人が約７割に上るとの調査結果もある。総研としては、働く意欲があり、かつ就労が可能な人が、安心して治療を受けながら仕事も続けられるよう、治療と仕事の両立を支援する体制や働きやすい環境を、社会全体で作っていく必要があるとして、支援内容について検討してきた。

 

これは厚生労働省労働基準局委託事業「治療と職業生活の両立等の支援手法の開発（職業性がんその他悪性新生物）」の検討成果。マニュアルは同総研のウェブサイトで公表している。