日本保険薬局協会（NPhA）の首藤正一会長（アインホールディングス）は９月９日の定例会見で、後発品をはじめとした医薬品の供給不安が拡がるなかで、「最近は患者、応需先の医療機関から薬局の現場が責められる場面が多いが、本来は我々が責められる状況ではない。ずっと対応している現場がかわいそうで経営者として供給側に怒りを感じる」との声が常任理事会であがったことを紹介した。同日公表したアンケート調査でも医療現場の最前線で、調剤業務を行う薬剤師・薬局が矢面で医師や患者からの不満を受けている状況が浮き彫りになった（関連記事）。

◎「患者や応需先から在庫を確保しろ」と檄が　現場の悲鳴　経営陣として耐えられない

「現場は、（患者や医師からの）苦情も含めて大変な思いをしている。在庫の確保などには苦労しているとはいえ、過剰な在庫をもつと他の流通に影響を与えるので、本部から抑えるという指示が出ている。患者や応需先から在庫を確保しろと言われている状況が経営陣としては耐えられない、ということ」―。首藤会長は会見で、後発品の自主回収や出荷調整で薬局の現場から上がる悲鳴を説明した。

◎だれの責任か明確でないまま、薬局の現場に降り注ぐ不満

NPhAｈは８月の会見で、2021年６月時点の後発品数量シェアは83.7％で、20年12月の85.1％から急下降しているとのデータも公表し、現場での厳しい状況を指摘した（関連記事）。ただ、最近になって後発品だけでなく、医薬品の供給不安は先発品まで拡がり、ドミノ倒しの様を呈している。

首藤会長は、「安定供給の状況は、さらに厳しくなっている。さらに厳しくなっている。特定のメーカーの時はまだ対応しようがあったが、どこがどうでてきてもおかしくない状況になっている。１社、２社の時は対応できたが、対応しないといけない企業や製品が増えている。着地点が見えない」と不安を吐露した。

特に、「メーカーの責任なのか、流通の責任なのか、薬局の責任なのかが明確になっていない時点で現場、直接現場にかかわっている我々に問題がかぶさってくるというのが大きな問題だ」との見解を示した。そのうえで、「どこが悪いか明確にしろとは言わないが、トータルでこういう状況が起こっていることがわかってくれれば我々への対応も少し和らぐのかなと思っての怒りだ」と続けた。