日本OTC医薬品協会の新会長に就任した上原明氏（大正製薬ホールディングス代表取締役社長）は5月21日、オンライン記者会見で、「セルフメディケーションを実践しやすい環境づくりが必要だ」と強調した。ウエアラブル端末やオンライン相談を活用し、相談しやすい薬局・ドラッグストアづくりに力を入れていく。そのうえで新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、医療資源に限りがあることが生活者にも知られるなかで、「セルフメディケーションを推進していく方向性は必須」と強調。「医療費の効率的・効果的な使用に向けて、関係者と連携をとっていきたい」と意気込んだ。

会見で上原氏は、高齢化に伴い、社会保障費が増大している現状について、「健康ケアの全てを国、保険頼みでは、財源に限界がある。自助・公助・共助の役割を考え、自分でできる健康ケアは自分ですることが大切だ」と改めて指摘。課題解決のために協会として、生活者に対してセルフメディケーションの啓発や、そのための環境づくりに取り組んでいく考えを示した。そのうえで、4月に厚生労働省内に新設されたセルフケア・セルフメディケーション推進室との連携について、「極めて重要」と強調し、「関係者の皆様と話し合って、それぞれが有機的にシステムを変えながら、日本全体の医療費の活用の在り方を考えないといけない」と訴えた。

上原氏は1941年生まれの80歳。任期満了に伴う役員改選により、5月17日の理事会で新会長への就任を了承された。