日本環境感染学会は3月2日、「医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド」を改訂した。新型コロナウイルスの市中感染が懸念されるが、ガイドでは、発熱や呼吸器症状を訴える患者が一般外来を受診しても、新型コロナウイルス以外の理由が圧倒的に多いと指摘。「標準予防策を徹底しながら、新型コロナウイルスによる感染例が含まれていても感染を予防できる対応が必要」と明記した。具体的には、「一般外来で発熱患者に対応する職員は常時マスクを着用し、手指衛生の徹底」を求める。個人防護具については、通常はサージカルマスクなどとしたが、気管挿管・抜管などで大量のエアロゾルが生じやすい処置を行う際は、N95マスクを着用する必要性を指摘した。

◎気管挿管・抜管など大量のエアロゾルが生じる処置でN95の着用求める

院内感染を防ぐ重要性が指摘されるなか、ガイドでは、「標準予防策の徹底」の重要性を強調。「誰もがこのウイルスを保有している可能性があることを考慮」し、状況に応じて必要な個人防護具を選択して着用することや、手指衛生の適切なタイミングでの実施を求めた。新型コロナウイルスの感染が疑われる人が外来を受診した場合、非重症例でも、標準予防策を徹底したうえで必要な検査を行うことを求めた。

具体的な個人防護具着用については、写真付きでポイントを紹介している。通常時は、アイシードル付きサージカルマスク（もしくはサージカルマスクとゴーグル/アイシールド/フェイスガードの組み合わせ）に加え、ガウン、手袋を着用でよいとした。一方で、N95の着用が必要な場面については、「気管挿管・抜管、NPPV装着、気管切開術、気管支鏡検査、ネブライザー療法、誘発採痰」などの大量のエアロゾルが生じる処置の実施時とした。また、タイベック防護服などの全身を覆う着衣については、「必須ではない」と明記。シューズカバーについては、基本的に使用する必要はないとしている。なお、個人防護具を着用中や脱衣時には、眼・鼻・口の粘膜に触れないように注意し、外した後には必ず手指衛生をするなどの注意を求めた。

◎顔面覆わずに大量のエアロゾルが生じる処置を「高」リスクに分類

新型コロナウイルス感染症の確定例・疑い例にかかわったすべての医療従事者が「自宅待機や就業制限の対象となるわけではない」ことや、「PCR検査の対象となるわけではない」ことも明記した。そのうえで、暴露リスクを「高」、「中」、「低」、「リスクなし」に分類。顔面（眼、鼻、口のいずれか）を個人防護具で覆わずに、大量のエアロゾルを生じる処置を実施した場合などを「高リスク」として、14日間の就業制限を行うことなどを示している。

同学会は、２月13日に「医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド」（第１版）を公表。１か月に満たない間での改訂となったが、医療現場からのニーズを踏まえ、個人防護の具体的な方法や、医療従事者の暴露リスクに応じた就業制限などを示している。ガイドは、下記URLから。
（http://www.kankyokansen.org/uploads/uploads/files/jsipc/COVID-19_taioguide2.pdf）