医療従事者が製薬企業の社員とPC画面などを通して１対１で双方向に対話し、医師が情報入手できるサービス「リモートコミュニケーション」をこれまでに１回以上利用した経験のある医師が16.5％いることが、医薬品マーケティング支援会社エム・シー・アイ（MCI）の調べでわかった。17年４月調査で「直近１年間に利用した経験のある医師」は9.9％で、リモートの利用は大きく伸びていない。しかし、医師同士でオンライン会議をしたり、オンライン診療や地域包括ケアに参画している医師ほどリモートの利用割合が高いことも確認され、今後、リモートの普及が加速する可能性もありそうだ。

このサービスは「リモートディテール」や「リモートＭＲ」（以下、リモート）とも呼ばれる。多くのケースで医療者からの事前予約を受け付け、本社社員が対応する形で行われるが、ＭＲがリモートで医療者とやり取りするケースもある。

調査は、製薬企業サイトや医療関係企業サイトを閲覧している医師を対象に実施した。有効回答数は5020人。調査期間は19年10月４日～18日。MCIはこの大規模医師調査を半年に１回実施しており、「医師版マルチメディア白書」としてまとめている。今回の調査結果は最新の2019年冬号に掲載している。

リモートの利用経験を診療科別にみると、リウマチ／膠原病科が34.0％でトップ、次いで精神科の31.6％となり、この２診療科のみ30％を超えた。最も専門とする診療疾患別では、上位から統合失調症34.0％、リウマチ30.8％、うつ27.2％、パーキンソン病26.4％、認知症23.0％、気管支疾患20.2％――で、これら６疾患で20％を超えた。

■リモート利用回数多いほど処方影響高く

リモートは、医師同士でPC画面などを使った症例検討や会議をした経験のある医師や、オンライン診療や地域包括ケアシステムに参画している医師ほど利用していた。

医師同士でPC画面などを使って症例検討会や会議を行った経験のある医師は19.4％（n=976）いたが、この医師のうち、これまでにリモートをした経験のある医師は45.8％にのぼった。リモートを４回以上利用したことがある医師は9.9％いた。

オンライン診療に取り組んでいる医師（n=350）でこれまでにリモートを利用した経験のある医師は36.9％、地域包括ケアシステムに参画している医師（n=2127）では同21.7％となった。

今後、オンライン診療や地域包括ケアの取り組みは進展するとみられ、リモートを利用するハードルも下がる可能性がある。

リモートと処方行動への影響をみたところ、「処方影響あり」の割合は、１回のみ利用で24.6％、２回で38.8％、３回で40.4％、４回以上で59.0％――で、利用回数が多くなるほど処方影響も高くなった。１回目はお試しの要素もあると思われるが、リモートは情報の受け手である医療者が情報を聞く体制にあり、２回目以降は医療者の慣れも相まって、処方影響が高まると考えられそうだ。