帝人ファーマは9月2日、自社ＭＲを含む医薬品営業部門を同社100％出資会社である帝人在宅医療の営業部門と10月1日付で統合すると発表した。地域密着型の営業体制を構築するもの。医薬品事業と在宅医療事業の営業実行組織を統合し、医薬品の情報提供活動の機能や在宅医療機器などの営業機能・サービス機能を帝人在宅医療に集約・一元化する。帝人ファーマのMR数は本誌調査(Monthlyミクス6月号掲載)で576人。帝人在宅医療の営業スタッフなどをあわせると2000人超の規模となる。

今回の組織再編は、医薬事業本部と在宅医療事業本部からなるこれまでの2事業本部制から、「営業本部」、「研究開発技術本部」からなる機能本部制へ移行するもの。医薬品の製造販売はこれまで通り帝人ファーマが継続する。一方で帝人在宅医療は、従来から行っている在宅医療機器などの営業・サービスや訪問看護ステーションの運営などに加え、今後は新たに医薬品の情報提供活動を行うことになる。なお、帝人在宅医療には、ケアマネージャー、看護師、メディカルエンジニア、理学療法士、作業療法士などが社員としている。

帝人ファーマは、医薬品と在宅医療の2事業を柱に、骨・関節、呼吸器、代謝・循環器という3領域で事業シナジー効果を発揮してきた。今回の事業グループの組織改革は、今後急速に拡大が見込まれる在宅医療やヘルスケア領域でのシナジー効果をさらに高める狙いが込められている。この組織再編により、顧客ニーズを踏まえた活動・サービスの向上につなげる。

◎医療保険内に限らず、保険外ビジネスも強化

今回の組織再編について帝人ファーマは、「今後さらに地域包括ケアシステムが進展していくことを見据え、患者を取り巻く医師を始めとする医療従事者との対話を重ね、チーム医療の一員として、未病から疾病、介護までのケアサイクル全体を通じてソリューション提供を実現していく」とコメントした。なお、今回の組織再編に伴い、営業本部は医療保険内に限らず、医療保険外のビジネスも強化することにしており、地域密着型の営業体制を構築する。

このほか「研究開発技術本部」は、画期的な治療の実現に向けた専門性の深化と、医薬品・在宅医療機器という異なる事業で培ってきた技術の融合により、新たな価値創造を促進する組織体制へと再編する。