クレコンメディカルアセスメント株式会社取締役最高業務責任者（COO）小林慎 費用対効果評価の試行的導入を踏まえ、今後の新薬の薬価収載に向け、当局への対応などが変わる可能性があります。さらに、費用対効果評価は臨床試験と異なり、担当者の力量・手腕によって結果が大きく変化する可能性も秘めています。来年度からの費用対効果評価の本格導入に向けて担当者の育成は喫緊の課題と言えます。  試行的導入で見えた費用対効果評価の姿 2019年度からの費用対効果評価の本格導入に向け、この原稿を執筆している現在も中医協での議論が継続中です。ただ、これまでの議論の流れから日本版HTAの特徴がおぼろげながら見えてきました。 費用対効果評価の試行的導入（以下、試行的導入）で...