Monthlyミクス編集部が製薬企業を対象に行ったアンケート調査の結果から、最多の人数を誇る中外製薬が300人体制を敷くなど、各社がメディカル本部の増員を急ぐ姿が浮き彫りになった。専門的な情報提供を行う体制整備を各社が急いだ格好だが、臨床現場からは、メディカルサイエンスリエゾン（MSL）とＭＲの区別が難しいことも指摘されている。製薬企業側でも、ＭＳＬとＭＲの区別は「認識は進んでいるが難しい」と回答する企業が４割にのぼった。

77社から回答を得た。トップの中外製薬は、2016年の100人体制から200人増員し、300人体制。バイエル薬品、ブリストル・マイヤーズ　スクイブ（ＢＭＳ）、ノバルティスファーマ、エーザイなどが100人体制を敷いた。製薬企業のパイプラインが、生活習慣病などマス市場から、革新的新薬へとシフトする中で、専門的な情報提供を行うメディカル部門の増強を急ぐ様が見て取れた。

◎ＭＳＬの情報提供もプロモーションに　大学病院に定期訪問は23社

ＭＳＬとＭＲの区別については、36社が回答。「区別はついていると思う」との回答は18社（50％）と半数を占めたが、「認識は進んでいるが、難しいと思う」が13社（36％）、「区別はついていないと思う」も３社（８％）あった。区別がついている理由としては、「臨床研究などの企画について話を進めることができるから」（20社）、「医師主導臨床研究について医師からの相談を受けることができるから」（19社）などの回答があがった。一方で、大学病院に定期訪問するという企業も23社にのぼった。実際ミクス編集部が２月に行った医師調査では、学術部門や新薬説明会での説明など、他の職種と混在している回答も複数あがっており、臨床現場では十分に認識されていないことも浮かび上がっている。

日本製薬工業協会（製薬協）は５月25日の総会でコード・オブ・プラクティスの改定を行っており、プロモーションコードはＭＲだけでなく、ＭＳＬにも適応されることを明確化している。なお、プロモーションとは、いわゆる「販売促進」ではなく、「医療関係者に医薬情報を提供・収集・伝達し、それらに基づき医療用医薬品の適正な使用と普及を図ること」とされている。

文末の関連ファイルから、資料としてMSLとMRの区別に対する認識を尋ねた結果をダウンロードできます（６月９日のみ無料公開、その後はプレミア会員限定コンテンツとなります）。調査結果の詳細は６月１日発売のミクス６月号に掲載しています（こちら）。