日本ジェネリック製薬協会は５月19日、医療機関、医師を対象にした「後発医薬品の採用及び使用の課題に関する調査」の結果を発表した。その中で最も望ましい後発医薬品（GE）の情報収集・提供体制について、医師の回答では「公的な機関が情報収集・提供する体制」が33.1％と最も多く、それに次ぐMRを通じた情報活動を10ポイント以上も引き離す結果だった。医療機関側の回答では、MRを通じた情報活動を希望する傾向が強かった。

この調査は、「薬価制度の抜本改革に向けた基本方針」が策定され、今後のGEのあり方にも大きな影響をもたらす状況となっていることから、協会はGEに関する課題を明らかにし、協会の今後の取り組みに向けた基礎資料を得るため実施した。２月17日～３月10日まで行い、医療機関288施設、医師169人から回答を得た。

最も望ましいGEの情報収集・提供体制を尋ねたところ、医療機関、医師とも回答率上位３位は「MRが今まで通り医療機関に訪問する」「MRが今まで以上に医療機関に訪問する」「公的な機関が情報収集・提供する体制」だった。医療機関側は、それぞれ27.8％、26.7％、26.0％と差はほとんどなかった。

それに対し医師では、「公的な機関が情報収集・提供する体制」が33.1％と最も多く、次いで「MRが今まで以上に医療機関に訪問する」22.5％「MRが今まで通り医療機関に訪問する」18.9％だった。

「卸のＭＳが情報収集・提供する体制」「メーカーがホームページやコールセンターを通して行うのが望ましい」は、医療機関、医師とも１割未満だった。

全体としては MRを通じた情報収集・提供体制を望んでいるが、病院勤務医では「公的な機関」へのニーズが比較的高いことがうかがわれる結果となった。

必要な情報　上位は「安全性」「添加物」「BE」

長期収載品や後発医薬品に関し、必要な情報については、医療機関、医師とも「安全性データ」（医療機関72.2％、医師73.4％）が最も多く、次いで「添加物」（医療機関65.6％、医師64.5％）、「生物学的同等性試験（BE）データ」（医療機関60.8％、医師61.5％）だった。DPC病院だけを見ると、最も多かったのが「配合変化試験、粉砕後の安定性、簡易懸濁法に関するデータ」で回答率は86.6％に上った。

採用時の最重視事項　医療機関は「信頼できるメーカーであること」、医師は「安定性試験データ」

GEを採用する際に「大変重視する」ことは、医療機関では「信頼できるメーカーであること」が54.2％で最も多く、半数超。次いで「供給体制がしっかりしていること」53.5％、「供給不安定など何かあったときに真っ先に情報提供があること」50.7％、「生物学的同等性試験のデータ」49.0％だった。

一方、医師は、「安定性試験のデータ」が最も多く49.7％。次いで「価格」47.9％、「生物学的同等性試験のデータ」46.2％で、「信頼できるメーカーであること」は45.6％、「供給体制がしっかりしていること」は44.4％だった。

１成分・規格に必要なGEは「３～５品目」が最多

１つの成分・規格のにGE（AG除く）が何品目必要か尋ねたところ、医療機関、医師とも「３～５品目」が最も多く、医療機関52.7％、医師35.9％だった。６品目以上では医療機関13.1％、医師7.6％にとどまっている。GE薬協は「現状、１つの成分・規格の医薬品について後発医薬品が多く出される状況の中、後発医薬品の品目数を減らして欲しいとの意図が読み取れる」としている。