メディアスソリューションと医療機器販売業11社は2月22日、「医業経営支援研究会MVP（Medical Value-chain Partners）」を設立し、同研究会が開発した医療材料の共同購買サービス「メッカルGPO」の提供を開始すると発表した。病院が採用している医療材料の購買データを分析し、コスト改善に寄与する製品を「標準品」として選定する。このサービスに参加する医療機関は、ボリュームディスカウントを前提とした共同購買価格で標準品をパートナーディーラーから購入できる。メディアスソリューションの古木壽幸社長は同日の記者会見で、今後3年間で契約会員数200病院、総購買額700億円を目指すと述べた。

病院が購入する2015年の医療材料費の伸び率（全国公私病連・日本病院会病院運営実態分析調査）は前年比21％増で、薬剤費の14％増よりも大幅な伸びを示している。この背景には、技術進歩がある。特に心臓カテーテルインターベンションや薬剤溶出ステント、内視鏡的手術などの低侵襲的治療法の増加や手術件数の増加などがあげられる。

「メッカルGPO」は、高騰する医療材料のコストマネジメントを改善するソリューションとして開発したもので、医業経営支援研究会MVPの提供するサービスの第一弾に位置付けられる。具体的には、メディアスソリューションが提供する医療材料の購買データ分析サービスを利用し、同サービスに参加する複数の病院の購買データの整備を行う。さらに、それを利用した分析レポートによる費用分析を行うことで、医療材料価格を提供するという。

同サービスには、全国各地のパートナーディーラー（賛助会員）11社が参画しており、病院の機能や立地条件、事業エリアの市場特性などにあわせた取引を提供する方針。一方、このサービスに参加する医療機関に対しては、医療材料の価格ベンチマークサービス「メッカル分析サービス」を提供することにしている。なお、参加費用は無料。ただデータメンテナンス料として、医療材料購買額に応じて年額30万円から120万円の利用料がかかる。

このほか、様々な値引きプログラムを提供することにしており、対象品目ごとの年間購買目標を達成した場合に提供する「個別品目達成値引き」のほか、各医療機関あたりや、特定の連携病院あたりの購買金額が目標に達した場合に値引きするプログラムなどを用意する方針だ。

【医業経営支援研究会MVP参加企業】
竹山（北海道札幌市）、秋田医科器械店（秋田県秋田市）、シバタインテック（宮城県仙台市）、ジオット（福島県郡山市）、栗原医療器械店（群馬県太田市）、上條器械店（長野県松本市）、ミタス（福井県福井市）、協和医科器械（静岡県静岡市）、石黒メディカルシステム（京都府京都市）、アステム（福岡県福岡市）、沖縄メディコ（沖縄県浦添市）