京都大学環境安全保健機構、メドピア、リクルートホールディングス、第一生命、オムロンヘルスケアは、健康や医療、介護の個人データ（Personal Health Record：PHR）による健康管理、医療応用を実現するための課題を抽出し、ビジネスモデルを考察するための共同研究を開始する。メドピアなどが７月11日に発表した。

発表によると、健康・医療・介護に関わるPHRを活用することができれば、データに基づく健康増進に繋がるとともに、時系列のデータ集積が進み、臨床研究など、医学の発展にも寄与することができる。しかし、情報の互換性、連続性、利便性が不十分であること、運営費用や利用率の低さなどの問題があり、十分普及が進んでいない。

そこで、京都大学の学生・教職員の健康管理を担う京大環境安全保健機構・健康管理部門／附属健康科学センターと民間企業４社が行う共同研究では、▽大学健診を起点とした、救急・災害時、プライマリケア受診時の連携等も踏まえた情報項目の標準化▽個人が生涯にわたって標準化された健康情報、ライフログを安全に利活用することができる基盤の整備－－を検討する。

共同研究を通じて、医師専用サイト「MedPeer」を運営するメドピアは、医療現場を支援できる事業の検討を念頭に置く。リクルートは「個人が安心して健康情報・ライフログを利活用できるサービスの開発・事業化を検討し、個人が生涯の健診結果、罹患歴、処方箋情報などを一元管理でき、最適な情報が提供され、また必要に応じて医療従事者や家族で簡単に共有できるなど、自身の健康をマネージメントできる社会の実現を目指す」としている。第一生命は、「当社グループの持つ健康・医療関連情報のコンテンツなどを活用することで、PHR構築に有効なスキームやその利活用に向けた新たなビジネスモデルの検討を支援していく。また、共同研究で得た健康・医療情報を今後の健康増進に繋がる新しい商品・サービスの開発や保険加入時の引受基準拡大の検討などに活用していく」としている。