医薬品採用時の有用情報源 添付文書、IF、製品情報概要が上位 PMDAの病院調査
公開日時 2015/06/30 03:52
医薬品医療機器総合機構（PMDA）が全国の病院を対象に行った調査によると、医薬品の採否を検討するために薬剤部のDI室等で活用する有用な情報源で最も使われているのは、添付文書だった。
調査は4903施設から回答（回答率57.8％）を得たもので、有用な情報源を５つまで挙げてもらったところ、最も多かった添付文書は78.1％から挙がった。次いでインタビューフォーム（IF、72.0%）、製品情報概要（67.2％）だった。「MRから提供される資料」は43.5％と多い方から４番目だった。
医薬品の承認過程をまとめた「審査報告書」を有用な情報源としたの全体の7.4％だったが、同報告書の「内容をよく理解している」施設（248施設）では半数の50.4％が有用だとした。RMPに対してはもっと少なく4.4％だが、これも「内容をよく理解している施設」（230施設）では22.2％が有用だとした。
PMDAは「薬剤師は、院内での医薬品ごとの適正使用のための対応において、審査報告書、RMP等も含めた様々な情報を活用して、リスク・ベネフィットの評価内容を精査し、適正使用のための対応の提案を行うとともに、その実施状況の確認等の役割を果たすことが望まれる」としている。
半数が何らかの薬薬連携 共同の退院時カンファレンスは４％
PMDAは今回、薬剤部と院外の保険薬局との連携（薬薬連携）の状況についても調査した。それによると、半数の55.4％が近隣薬局に新規採用薬等の情報を提供したり、共同で勉強会を行っており、病床規模が大きいほど連携割合は高かった。しかし、退院時カンファレンスを院外薬局や転院先施設の薬剤師と行っているのは4.0％だった。これも病床規模が大きいほど実施割合は高くなるが、500床以上の施設でも8.4％にすぎなかった。