大塚製薬とブリストル・マイヤーズ スクイブ（以下、BMS）は３月２日、慢性骨髄性白血病（CML）治療薬スプリセル（一般名：ダサチニブ）の日本国内のコ・プロモーションを２月27日付で終了し、３月からBMSが単独で情報提供活動していくことになったと発表した。大塚が14年12月に米アリアド社から導入した難治性CML治療薬ポナチニブ（一般名）の商業化に集中するため、大塚がBMSにスプリセルのコ・プロ終了を申し入れ、BMSが了解した。なお、ポナチニブは2015年中の国内申請が予定されている。

大塚とBMSは09年４月にがん領域に関するグローバル契約を締結し、日本では11年１月からスプリセルのコ・プロを始めた。スプリセルの国内のコ・プロは終了となったが、大塚はグローバル契約に基づき米欧日の売上に応じてフィーを受け取る。しかも、国内のコ・プロ終了に伴うフィーの減額や変更はないという。両社は、「契約に関する今般の変更は日本国内に限定したものであり、米国や欧州における両社のパートナーシップに影響するものではない」としている。

一方で、大塚はアリアド社と協力して、ポナチニブを▽治療抵抗性または不耐容を示すCML▽フィラデルフィア染色体陽性急性リンパ性白血病――の治療薬として、15年中に国内申請する予定。大塚は本誌に、「ポナチニブとスプリセルは血液がん領域の治療薬ではあるものの、競合するわけではない」とし、ポナチニブの承認申請から承認取得、自社販売を成功させることに注力することにBMSの了解が得られたと説明した。大塚はがん領域に特化したMRを配置しているが、人数は開示していない。