厚生労働省は2013年４月、医療費の伸びを抑制するため、「後発医薬品のさらなる使用促進のためのロードマップ」を改定し、18年３月末までの後発品（以下、GE）の数量シェアを60％以上とする新たな目標を掲げた。これを受けて14年４月の調剤報酬改定では、処方せんの受付１回ごとに算定できる後発品調剤体制加算の要件を引き上げ、GEの数量シェアが55％以上の場合に18点、65％以上では22点が算定できるようにした。調剤薬局ではGE数量シェアが55％以上でなければ死活問題となり、今まで以上の速度でGEへの切り替えが進んでいるといわれる。今回はその影響をデータで検証した。いつものように調剤薬局における調剤レセプトベースで実際の処方状況を把握・分析する医療情報総合研究所（JMIRI）のデータを引用する。まず、...