ARB・ディオバン（一般名：バルサルタン）の医師主導臨床研究をめぐる問題が表面化して以降、約６割の製薬企業がコンプライアンス研修を強化していることが、ミクス編集部が製薬企業83社（回答：51社）を対象に行った調査から分かった。研修方法も、従来の講義やe-learningに加え、具体的な場面や事例を想定した「事例研究」を取り入れている企業が半数を超えた。

調査では、ディオバン問題以降コンプライアンスを強化しているか尋ねたところ、「強化している」との回答は31社から得られた。

「継続研修での取扱時間を拡大」（帝人ファーマ）など研修時間を増やした企業も複数みられた。そのほか、「公競規やプロモーションコードに関連する部分について特に周知した」（小野薬品）、「所定の研修以外に、会議等での本部トップのメッセージなどを頻繁に出すようにしている」（中外製薬）、「幹部職層を中心に教育・研修を行いＭＲに伝達した」（シオノギ製薬）などの回答が寄せられた。一方で、「ディオバン問題以前から、コンプライアンスの徹底には注力している」（ベーリンガーインゲルハイム）などの回答もあった。

研修方法では、講義やe-learningに次いで、「事例研究」も58％を占めた。「実際の事例を基に、全員でグループディスカッションを行い、問題点を洗い出し改善点を全員で討議し共有する」（日本新薬）など、研修内容を現場で遵守してもらう工夫に挙げる企業も見られた。そのほかの工夫として「評価項目に入れる」（ノバルティス）、「コンプライアンス強化月間を設定」（三和化学）、「最もホットで注意が必要な事案を想定して問題を作成、解説を付けてＭＲの理解促進を図る」（AZ）などが挙がり、独自の策を打ち出す企業が多かった。

調査では医師との利益相反（COI）に関する研修内容についても調べた。詳細は、Monthlyミクス８月号のPromotion「苦悩する営業マネージャー　エリア、顧客、部下とのギャップを直視せよ！」に掲載。こちら

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