エーザイの内藤晴夫社長は３月６日、東京本社で記者会見し、2014年度診療報酬改定による薬剤使用への影響について「非常にジェネリック（GE）への誘導があり、DPC（病院）の中で、ブランド医薬品が厳しい状況になっていくだろう」との認識を明らかにした。今改定では全一般病院数の約２割、一般病床数の半数を超えるDPC病院に、後発品の使用を促す施策が導入され、ＧＥの普及が加速することは必至。今改定では医療施設間の連携を促していることから、上流に位置するDPCなど急性期病院の薬剤使用動向が連携先にも影響する可能性も指摘されている。そしてGE使用促進策は一般名処方、保険薬局の調剤報酬などでも強化された。そのような状況の中、医療施設の間で先発品の使用を控える動きが強まることに、同社長は警戒感を示した形だ。

今回の診療報酬改定は、消費税増税による基本料のアップや政策誘導的な高点数の新設による患者負担増、一般病床見直しに伴う医業経営への影響も懸念されるところ。在宅医療を含む地域医療連携も促している。そうした今改定が薬剤使用、MR活動に影響するか否かを本誌は内藤社長に質問した。

同社長は、今改定がブランド医薬品には厳しい状況を招くと予想したが、対抗策として「先発薬の果す役割は貫いていきたい。新適応、新剤形、早期診断、早期治療に向けての取り組みは手を緩めるわけにはいかない」と述べた。加えて、地域医療の中で服薬継続率のアップなど医療従事者の課題にMRがサポートする従前からの取り組みを続けることで、同社への信頼を高めていく姿勢を改めて強調した。