近年の特許切れ成分後発品浸透スピード速く逼迫する医療費の増加抑制のため、厚生労働省は後発品の使用促進を進めている。この４月の診療報酬改定では、後発品が存在する医薬品で一般名処方を行った場合、医療機関が一般名処方加算を算定できるなど、後発品使用に関わるインセンティブは拡大している。そして、国内ではここ２年ほど、生活習慣病関連を含む大型製品の特許失効が相次ぎ、今後の後発品市場の動向に注目が集まっている。そこで医療情報総合研究所（JMIRI）の処方情報データベースで、近年の後発品をめぐる状況を俯瞰してみたい。まず、09年１月以降、後発品が発売された頻用性の高い医薬品40数品目のうち、後発品販売開始月の院外処方のある34成分を抽出。10年４月及び12年４月の診療報酬・薬価改定の時期に合わせる形で３区...