市場調査会社の社会情報サービスはこのほど、東日本大震災で被災した岩手、宮城、福島の３県で、震災後に▽心房細動▽小児気管支喘息▽頻脈性不整脈▽不安障害――の各疾患で統計学的に有意な患者数の増加が見られたとの分析結果を発表した。また、心的外傷後ストレス症候群（PTSD）については、震災後の被災３県とその他地域を比較したところ、被災３県で有意な増加が認められた。この分析は、同社とエムスリーが毎年６月に共同実施している、医師２万人以上を対象に300疾患以上の診療状況を把握する「PatientsMapデータベース」で、震災前の10年６月データと震災後の11年６月データ（11年は７月データを一部含む）を用いてまとめたもの。

10年データと11年データの両方に回答した医師を対象に分析した。調査対象医師数は被災３県が445人、その他地域が１万2996人。

11年の被災３県の疾患別月間平均患者数をみると、心房細動が4.4人（10年は2.5人）、小児気管支喘息が2.1人（同1.2人）、頻脈性不整脈が5.8人（同3.4人）、不安障害が5.2人（同3.4人）――といずれも11年に増えていた。ちなみに被災３県以外の「その他地域」では、心房細動は3.1人（同2.7人）、小児気管支喘息は2.9人（同2.6人）などとなっていた。

次に被災３県について、診療患者全体に占める各疾患の割合を分析したところ、11年は心房細動が1.1％（同0.6％）、小児気管支喘息が0.5％（同0.3％）、頻脈性不整脈が1.5％（同0.9％）、不安障害が1.3％（同0.9％）――だった。

PTSDについては10年にデータ収集していないため、11年の被災３県とその他地域で分析した。調査対象医師数は被災３県が733人、その他地域が２万825人。その結果、月間平均患者数は被災３県が0.45人、その他地域が0.17人で、被災３県はその他地域の2.5倍超に上った。

なお、この調査結果は５月20～23日にシカゴで開催された米国医薬品マーケティングリサーチ協会によるアニュアルカンファレンスのポスターセッションで発表されたもので、ポスター25本の出展中で３位入賞を果たした。