アストラゼネカ（AZ）の加藤益弘社長は２月23日、東京都内で開かれたシンポジウムに出席し、保険償還などに絡み海外で薬剤経済性評価が広がるにつれ、そのデータをとるため治験のフェーズ３プロトコルが変わってくる可能性があるとし、日本企業にその用意がないと国際共同治験に乗り遅れるおそれがあると指摘した。

加藤社長は、内閣府経済社会総合研究所が主催した「真に必要な医療・医薬品を享受するために」に出席し、薬剤経済性評価について発言した。同評価は、英国の機関NICEによるものが有名で、薬剤のもつ有効性に比べ費用がかかりすぎると保険償還を認めないなどの措置をとったりする。評価の手法や措置はさまざまのようだが、オーストラリア、カナダ、最近では韓国でも導入。欧州では英国ほか仏、独でも実施している。

加藤社長は、「欧州では医師へのディテールよりぺイヤー（支払機関）へのディテールの方が重要になっている」と述べ、償還を求める薬剤のコスト・ベネフィットを説明が重要性を増していることを紹介。こうなると「フェーズ３のプロトコルが変わってくる」とし、薬剤経済性評価の要素を取り入れる形になるとの方向性を示した。もし、日本企業にその用意がないと「国際共同治験に乗り遅れる可能性もある」と指摘した。

同社長は、日本への薬剤経済性評価の導入の必要性はあるとの立場。ただし、英国やオーストラリアにみられるような保険償還の制限に用いることは「患者さんの医療に対するアクセスに重大な制約がもたらされている」と反対を表明。「患者さんの異なるニーズや好みを反映させる形で設計し、医師が可能な限り最善のエビデンスを基に患者さんごとに治療内容を個別対応できるようにすべき」と述べ、患者の状態に合わせ、より最適な治療の選択に資する方向で取り組みを進めることを主張した。