市場調査会社TNSメディア・インテリジェンスによると、医療用医薬品の09年第３四半期累計広告費は前年の33億6180万ドルから33億8460万ドルと微増したことが分かった。

内訳は、インターネットが6290万ドルから2億2090万ドルから大きな伸びを示したほか、テレビが21億4790万ドルから21億530万ドルと微増、新聞は8090万ドルから1億360万ドルへ微増。一方、雑誌は10億5770万ドルから9億3220万ドルに減少しており、ネットの顕著な伸びが目立った。

インターネットは、TiwitterやFacebookのような新形式のコミュニケーション・ツールが出現。製薬企業は、販促、製品や副作用情報を提供する上で、これらのツールをどう活用するかが、課題として浮上してきている。

一方、ＦＤＡは、主要製薬企業14社に対して、▽ネット上での販促の監視▽ネット特有のリンク先を設定できるが、リスク、ベネフィットのバランスを考慮するーことなどを求める方針。そのため、ＦＤＡがネットによる販促などをTV、印刷物の販促と別種とみなしていると見られている。

（The Pink　Sheet　1月11日号より） 　FDAと米国製薬企業の情報満載　“The Pink Sheet”はこちらから