SSRIなど抗うつ薬によって他者に危害を加えるなど攻撃性が増したりしたと疑
われる報告が寄せられていることが判明したことを受け厚生労働省医薬食品局
の森和彦安全対策課長は３月10日、本紙に対し、SSRI以外にも三環系を含む抗
うつ薬について調査し、対策の必要性がある場合は「１～２ヵ月内には実施し
たい」との考えを示した。

報告例が薬によるものか、症状の経過によるものか、不適切な処方によるもの
なのかなど、専門家を交え精査する。対策が必要になった場合は、危険性ばか
りが強調されて伝わり、急激に服薬中断し患者の生命に危険を及ぼすおそれも
あるため「注意喚起の方法、伝え方を検討しなければならない」とし、添付文
書の改訂など薬剤に着目した対策だけでなく、学会などを巻き込む形の対策も
検討課題に挙げた。

同課によると、SSRIのパキシル、ルボックス、デプロメール、ジェイゾロフト
の服用によると疑われる攻撃性の高まり、激越、殺人念慮などが04年～08年11
月までに42件が企業から報告があった。うち６件は他人に怪我などを負わせケ
ース。年度別では04年度４件、05年度１件、06年度５件、07年度27件、08年度
（11月まで）５件。07年度のうちの10件は衝動性が亢進される「アクチベーシ
ョン症候群」として報告されているという。

SSRIによる衝動性の亢進については薬害オンブズパースン会議が08年５月、厚
労省、法務省、関係メーカーに対し他害行為を含め実態調査を求め、添付文書
の改訂による注意喚起も求める要望書を提出している。