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2022年度薬価改定 各社影響率及び主力品(汎用規格)改定率
22年度薬価改定 編集部調査

企業別 改定影響率及び主力品改定率

2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社を対象に22年度薬価改定影響に関するアンケート調査を実施した。回答社数は54社。会社全体への改定影響率を20年4月起点と21年4月起点のそれぞれで聞いたほか、直近の長期収載品比率や新薬創出等加算品目数などを聞き、整理した。
製薬各社別影響率 長期収載品、G1品の影響度強まる
22年度薬価改定 編集部調査

長期収載品、G1品の影響度強まる

2022/04/01
ミクス編集部は製薬各社(有効回答54社)に、2022年度薬価改定の影響を調査した。21年4月からの影響率ではエーザイが「9%台半ば」、大日本住友製薬が「約8%台半ば」と回答。主力品の特許切れがあった企業に加え、長期収載品比率の高い企業や、G1品目が主力品の企業で影響度が大きい結果となった。
【22年2月22日更新】薬事カレンダー
【22年2月22日更新】

22年の月別の長期投与解禁品目等を掲載!

2022/02/22
22年2月21日までの情報をもとに、新薬承認や長期投与解禁などのイベントカレンダーを更新しました。今回は23年1月までの月別の長期投与解禁品目(22年5月、6月、9月、12月)や、発売1周年品目、効能追加等1周年品目を掲載しました。
診療に支障のあった医薬品は539品目
安定供給問題

支障のあった医薬品は539品目

2022/02/01
ミクス編集部は、後発品等の相次ぐ自主回収や出荷調整が診療に与えた影響について調査した。安定供給等で診療に影響のあった医薬品について回答を求めたところ、開業医から352品目、勤務医から187品目の合計539品目の回答が編集部に寄せられた。
「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか
元厚労省経済課長(現AMED理事) 城克文氏

「新薬の価値と医療保険制度」 医療費抑制は「与件」なのか

2022/02/01
2022年は、毎年薬価改定をめぐる議論が焦点となる。個々の品目が高薬価であることや調整幅などが議論の俎上にのぼることも想定される。「新薬の上市で、完治や延命など、これまで実現できなかったことができるようになるのであれば、高くても払う、という負担の議論をしてもいいのではないか」――。
【21年12月10日更新】薬事カレンダー

【21年12月10日更新】薬事カレンダー

2021/12/10
21年12月10日までの情報をもとに、新薬承認や長期投与解禁などのイベントカレンダーを更新しました。
出荷調整や代替薬情報の提供は誰が?
本誌座談会「製薬企業から提供される情報の適正化に向けて」

出荷調整や代替薬情報の提供は誰が?

2021/12/01
後発品を中心とした自主回収や出荷調整は、先発品にも拡がり、医療現場に大きな混乱をもたらしている。医療現場からは、情報不足がさらなる混乱を呼んでいるとの指摘もある。
INES案 非常に悪い影響を製薬業界に及ぼしかねない
厚労省 前医政局経済課長 林俊宏氏

INES案 非常に悪い影響を製薬業界に及ぼしかねない

2021/12/01
「製薬企業の立場で考えたときに、非常に悪い影響を及ぼしかねない」――。新時代戦略研究所(INES)が提案した、薬剤費マクロ経済スライドを柱とした提案について、厚生労働省の林俊宏・前医政局経済課長(現・子ども家庭局保育課長)はこう警鐘を鳴らす。
病院薬剤部が求める地域保険薬局のレベルアップ
データヘルス改革への期待と展望

病院薬剤部が求める地域保険薬局のレベルアップ

2021/12/01
オンライン資格確認の本格運用が2021年10月から始まった。患者は受付窓口に設置されたカードリーダーにマイナンバーカードを置くだけで、本人確認ができるようになるほか、特定健診情報や薬剤情報を一元的に収集し、患者の同意を得た上で、医療機関等でも閲覧することができる。
1位は心不全薬エンレスト、2位は片頭痛薬エムガルティ
1年間に最も印象に残った採用品

1位心不全薬エンレスト、2位片頭痛薬エムガルティ

2021/12/01
ミクス編集部による病院薬剤部アンケートで、この1年間の採用品の中で特に印象に残った製品を1剤あげてもらったところ、1位は新規の慢性心不全薬エンレスト錠、2位は片頭痛に対する初の抗体製剤エムガルティ皮下注となった。
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