大塚ホールディングスの樋口達夫代表取締役社長兼CEOは2月12日の記者会見（電話会議）で、第3次中期経営計画（2019年～23年）の進捗状況を説明した。精神・神経領域については、中計発表時から２つの自社創薬品がパイプラインに加わった。樋口社長は、「同領域におけるグローバルプレイヤーとしてトップクラスを目指せる数少ない企業の一つだと確信している」と述べ、確固たる地位の確立に注力するとした。一方、がん領域は、「第3次中計期間中に、さらに５つの承認申請を目指す」と述べ、「これらを成功裏に導くことで、第５次中期経営計画期間中にがん事業の売上2倍に挑戦したい」と意気込んだ。

樋口社長は第3次中期経営計画の中間年にあたり、「社会への貢献と持続的な成長を実現するために～中長期視点による新たな取り組み」と題し、次期中計を見据えた次世代製品の戦略を説明した。コア領域である精神・神経領域、がん領域、循環器・腎領域について樋口社長は、「いずれのパイプラインとも、いまだに適応症をもたない領域や薬剤治療満足度の低い薬剤が殆どだ」と述べ、「アンメッドニーズ解決への貢献とともに大きな市場ポテンシャルがあると考えている」と強調した。

◎精神・神経領域　２つのプロジェクトで新たな試験を開始

精神・神経領域について樋口社長は、「第3次中計発表時からOPC-64005 とOPC-214870の２つのプロジェクトで、新たな試験を開始した」と明かした。また「アンメッドニーズ解決で可能なポテンシャルを持つ開発品と製品群を多く揃えており、同領域におけるグローバルプレイヤーとしてトップクラスを目指せる数少ない企業の一つだと確信している」と指摘。同領域におけるグローバルベースのポテンシャル獲得に挑戦する姿勢を鮮明にした。

一方、がん領域については、大鵬薬品が進めているシステイノミクス創薬、アステックス社がもつfragment-based drug discovery（FBDD）など独自の創薬基盤技術を活用し、「難治性がん、難創薬ターゲットへ挑戦することで患者に革新的新薬を届ける」との考えを明らかにした。また、外部・アカデミアとの提携を推進し、グループにない創薬技術や創薬手法へのアクセスを図るほか、「協業やスピンアウト、導出を通して開発をさらに加速する」と述べた。

◎難治性がん、難創薬ターゲットへ挑戦「患者に生きる勇気と力を届けたい」

樋口社長はこうした取り組みを通じ、「難治性がん、難創薬ターゲットへ挑戦を続け、画期的新薬を必要とする患者に生きる勇気と力を届けたい」と表明した。その上で「さらに５つの承認申請を目指す」と明言し、第５次中期経営計画期間中にがん治療領域の売上を倍増する計画を明らかにした。

◎経営資源配分の見直し　「新たな成長投資の原資を作り出す」

このほか社会環境の変化への対応にも触れた。樋口社長は、「医療関連事業においては、環境変化に対応できるように経営資源配分の見直しを行っている」と説明。「プロジェクトごとに開発計画の進捗状況や市場性などをより厳しく評価、分析、優先順位を見直すとともに、新たな成長投資の原資を作り出す」と強調した。その上で、「アンメッドニーズの解決を実現する次世代の事業を育成し、持続的成長を実現するための最適な経営資源配分でマネジメントをさらに強化していく」と述べた。