国民皆保険を擁してOECD（経済協力開発機構）加盟国のなかでも費用対効果の高い医療提供を実現しているといわれてきた日本の医療制度。しかし、いざそれを変革しようとなると、過去の“成功体験”から抜け出せないのか、いまだ官主導あるいはサプライヤー視点による従来型の考え方や手法によって進められ、改革のスピードも緩慢だ。言い換えれば、国も医療現場も顧客志向で医療のあり方を考えたり、あるいは組織改革やデジタル改革などによって新しい医療、ヘルスケアを提供しようとする視点が足りない。それでも新たな医療提供体制づくりに向け、変革の“芽”となるような動きはそこここで生まれている。医療従事者のタスク・シフトに対する大胆なアプローチや、デジタルセラピーの胎動など、働き...