富士経済はこのほど、眼科・耳鼻咽喉科疾患治療薬と皮膚科領域治療薬の市場規模が、高齢化の進展を背景に、2024年に向けて右肩上がりに成長するとの市場予測をまとめた。24年の眼科・耳鼻咽喉科用薬の市場規模は3779億円と予測、この規模は16年実績と比べて20.8％増となる。24年の皮膚科領域治療薬の市場規模は2920億円、16年実績比で43.8％増になるとしている。いずれもメーカー出荷ベースの市場規模となる。

文末の「関連ファイル」に、眼科・耳鼻咽喉科疾患治療薬と皮膚科領域治療薬の2008年～24年までの市場規模の推移（17年以降は予測）をまとめた資料を掲載しました（２月23日のみ無料公開、その後はプレミア会員限定コンテンツになります）。

調査方法は同社専門調査員による参入企業や関連企業などへのヒアリングや文献調査などをもとにまとめたもの。調査期間は17年10月～12月。

同社の分析によると、眼科・耳鼻咽喉科用薬は、緑内障治療薬や黄斑変性治療薬を中心に市場が拡大する。緑内障治療薬はプロスタグランジン製剤単剤で後発品の影響があるものの、配合剤が伸びる。加齢が最大の原因となる黄斑変性症は、いわゆる団塊世代の高齢化に伴ってその罹患率の上昇や重症患者の増加が見込まれるとして、16年に639億円だった市場が23年に1000億円を突破し、24年には1182億円にまで拡大するとしている。

皮膚科領域治療薬は18年以降、毎年３～５％程度伸長する。市場の約25％を占める皮脂欠乏症治療薬・皮膚軟化剤が、高齢化の進展に伴う老人性皮脂欠乏症の増加で伸びており、市場拡大をけん引する。また、にきび治療薬、爪白癬治療薬、脱毛症・睫毛貧毛症治療薬、乾癬治療薬の伸びにより市場拡大に寄与する一方、外用抗菌剤、鎮痒剤等その他治療薬、痔疾患治療薬は「薬価引き下げやジェネリック医薬品への移行により低迷が続く」としている。