富士経済はこのほど、2014年のスイッチOTCの市場規模が1620億円となり、10年前の05年（1375億円）に比べて17.8％増になったとの分析結果をまとめた。直近５年ほどは右肩上がりの傾向で、11年以降は1500億円以上の市場規模になっている。同社によると、11年は１月に解熱鎮痛薬ロキソニンSが、同年10月には抗アレルギー薬アレジオン10といった大型のスイッチ製品が相次ぎ登場したことが背景にある。その後登場した抗アレルギー薬アレグラFXも市場拡大に貢献しているという。

15年以降の市場動向については、「今後も一般用医薬品におけるスイッチOTC構成比は拡大する」とし、この理由のひとつとして、「当面は感冒関連用薬の拡大が市場をけん引し、増加推移になるとみられる」と分析している。

なお、スイッチOTC市場は08年にも1500億円を突破している。この時は外用消炎鎮痛薬や育毛剤のほか、感冒関連用薬や禁煙補助薬の成長が大きく寄与した。ただ、09年に施行された改正薬事法によって第１類に分類された製品で、販売店舗の減少や売り場の制限から減少推移が余儀なくされるものも少なくなかったことから、09年は停滞感が漂う市場動向になったという。

以下の「関連ファイル」に、スイッチOTC市場の10年間の推移（2005年-14年）の資料を掲載しました。どなたでも資料をダウンロードできます。