内資系ＭＲ営業手当や社宅の変更、副業・兼業に反応ＭＲ意識調査2024年版では、この数年間に自身を取り巻く環境変化についても尋ねた（図）。外資系企業では、「支店や営業所（オフィス）など営業拠点が見直された」が81.8％（内資56.7％）、「早期退職制度が行われた」が76.4％（内資系28.3％）と内資と大きく開きがある。そう期退職制度の実施をめぐっては塩野義製薬や参天製薬、大正製薬ホールディングスなど、最近では内資系企業も目立ち、内資・外資問わず広く行われている状況にある。各社のポートフォリオがスペシャリティ領域へとシフトしたことに加え、デジタル化の流れの中で、時代に合致した人材を確保したい狙いがある。ただ、外資では人事制度に早期退職優遇制度を組み込む企業も多く、こうした違いが調査結果に影響し...