IQVIAジャパンサイトソリューションズ事業部の金子信太郎事業部長は6月20日のメディアセミナーで、同社の国内におけるDCT（分散型臨床試験）支援実績を報告した。すでにDCT実施に同意した被験者数は1800人を超え、DCT契約施設数も35施設超となっている。また、中央評価者がオンラインを使ってリモートで全患者を評価する「リモート中央評価」についても実施していると説明した。DCTで行っている製薬企業側の治験プロトコルは「半数がグローバル治験」だと説明し、残りも「グロール派生型の治験」が増えてくるとの感触を明らかにした。

◎治験参加者の登録期間が大幅に改善

DCT導入に伴うパフォーマンスについて金子氏は、DCTの導入実績のある12試験（神経内科、皮膚科、感染症領域）をみたところ、DCT未導入の類似試験と比べて治験参加者の登録期間が78％改善したと報告した。「仮に登録期間が1年だとすると、DCT導入により3か月で参加者登録が終わる。そうなると9か月も早く医薬品が世の中に出る可能性が出てくる」と金子氏は強調する。DCT導入のタイミングにも触れ、治験の途中から導入するより早期に導入した方が、「スポンサーの生産性や品質に大きなベネフィットを提供しうる」との見解を示した。

◎治験参加者の移動距離が劇的に減少　一例で400㎞削減も

IQVIAが手掛けた国内医療機関へのDCT支援実績についても紹介。DCT実施に同意した被験者数については、感染症、CNS、がん、希少疾患、小児試験などあわせて1800件超に及ぶ。また、国内施設との契約は35施設を超えたほか、訪問看護契約締結経験のあるベンダーとの契約も進めており、リモートビジット同席及び訪問看護師が参加者宅に訪問した数も100件を超えた。さらに、リモートビジットの実施で参加者の来院が不要となることにより治験参加者の移動距離（自宅と医療機関の距離）が劇的に減少するなど、一例で400㎞もの移動距離を削減できた事例も紹介した。

◎「DCTリモートコーディネーター」　今後のDCTの普及状況みて増員も

DCT業務を遂行するための「DCTリモートコーディネーター」を社内に組織していると説明した。現在は5人程度のチームで、CRCや訪問看護の経験者を配置し、プロジェクト管理などを任されている。分散化された業務の調整が主な役割で、DCTの特性から、訪問看護師やステーションとの調整や検査会社に対する検査手順の構築、さらにはリモート来院や中央評価、治験薬の患者宅への配送など幅広い業務に従事している。金子氏は、今後のDCTの普及状況に応じてコーディネーターについても増員する考えを強調した。