大日本住友製薬の野村博社長は9月8日の「フロンティア事業説明会－FBO Showcase」に臨み、「医薬事業に次ぐ成長エンジンとして同事業を確立する」と表明した。同社のフロンティア事業は、予防・治療・予後を通じたヘルスケアソリューションの開発を目的に2019年4月から本格稼働させた。野村社長は、「医薬事業と近接した領域に特化し、医薬品では解決できない健康上の課題を解決するソリューションを提供する」と述べ、社会ニーズと社会課題にそれぞれ応える考えを強調した。なお、22年度から各種ソリューションの上市を順次進め、2027年度には日米市場で2～300億円、32年度で1000億円の売上収益を見込む。

同社のフロンティア事業が注力する領域は、①精神神経、②運動機能障害、③生活習慣病、④がん―など。その領域ごとに、予防、診断、治療、介護期、社会復帰期のそれぞれに潜む課題解決のソリューションを開発・提供する。例えば、「精神神経」領域のうち認知症については、「兆候を把握し、未然に防ぐ」ようなソリューションの開発が求められる。運動機能障害では、身体補強と拡張に関わる技術、生活習慣病ではPHRやモニタリングなどで開発が求められる。

◎Aikomi社とパートナーシップで「認知症周辺症状用機器」を開発

この日の説明会では、Aikomi社とのパートナーシップによる「認知症周辺症状用機器」の開発状況が報告された。非薬物療法を目指すデジタルソリューションで、早期に発症リスクと症状進⾏パターンを予測し、認知機能の維持と⽣活を⽀援できる環境を提供する。同機器については、2022年度中にコンシューマー・介護用途での本格販売を目指す方針も明らかにされた。さらに、プログラム医療機器（治療アプリ）としての活用も視野に入れ、認知症患者へのリハビリを想定した治験などが計画されている。

◎ＶＲ領域でBehaVR社と「社交不安障害用ＶＲコンテンツ（SAV-985）」を制作

一方、ＶＲ（バーチャル・リアリティ）分野では、BehaVR社とのパートナーシップによる「社交不安障害用ＶＲコンテンツ（SAV-985）」の開発状況が報告された。社交不安障害は対人恐怖症、赤面恐怖症とも言われ、社会的状況に強い不安や苦しみを感じて自身の行動を極端に制限してしまうもの。VRコンテンツで認知⾏動療法を再現できるため、対人セラピーを受けられない人でも社会活動を取り戻せる可能性を追求できるという。同疾患の米国内での12か月有病率は7.1％、社交不安障害を経験した人は12.1％に及ぶという。BehaVR社との共同開発により、ジェネラルウェルネス品モデルとして2022年中に⽶国で製品化し、将来は医療機器（DTx）として製品化を⽬指す方針が示された。

◎メルティンMMIと「⼿指⿇痺⽤ニューロリハビリ機器」を開発

運動機能障害については、メルティンMMIとのパートナーシップで開発が行われている「⼿指⿇痺⽤ニューロリハビリ機器」が紹介された。メルティンMMIは2013年に起業したサイボーグベンチャー。18年10月に大日本住友製薬と共同研究開発契約を締結している。運動⿇痺の原因疾患は、脳⾎管障害が圧倒的に多く、脳卒中リハビリテーションの課題でもある。この課題を解決するため、両社は「生体信号」×「ロボット」でニューロリハビリレーションを実現するソリューションの開発に着手した。脳卒中⽚⿇痺患者を対象に順天堂大学とメルティンMMIによる臨床試験も始まっている。今後は、実臨床でのエビデンスの収集を急ぎ22年度中の医療機器認証の取得を目指す。その後は、認証機器で得られたエビデンスおよび他疾患への対応により医療機器としての承認も取得したい考え。

◎ソリューションごとに収益モデルを検討　雇用者向け福利厚生や保険償還など様々

フロンティア事業で手掛ける各種ソリューションは、22年度以降順次上市する予定。22年度は、日本では「認知症周辺症状⽤機器」（非医療機器）をAikomi社が介護⽤途で販売するほか、米国は「社交不安障害⽤ＶＲコンテンツ」（非医療機器）の販売を予定している。収益モデルについては今後詰めるとしているが、例えば、VRコンテンツを用いたジェネラルウェルネス事業については、企業の雇用者向け福利厚生としてのサービス提供などを想定している。一方、薬事申請を経て医療機器（DTx）として製品化した場合は、保険償還を目指す。このほか販売チャネルや流通チャネルについても、製品化を同時に詰める方針が示された。