大日本住友製薬はこのほど、認知症に伴う行動・心理症状（以下、BPSD）を緩和させる医療機器について、Aikomi社（本社：神奈川県藤沢市）と共同研究契約を締結したと発表した。１年間の共同研究を経て、その後の共同開発契約を締結するかどうかを決める。

認知症に伴うBPSDの発現程度には個人差がある。BPSDには焦燥性興奮、不安、攻撃性、うつ症状、無関心、幻覚、妄想など様々な症状があり、患者本人の生活の質を低下させる。介護者や医療関係者にとっては大きな負担となる。

BPSDに対しては、運動療法や環境調整、介護者らによる回想法や音楽療法などの心理的介入といった非薬物療法が第一選択肢となっている。ただ、その効果は限定的で、日常的な認知症ケアに広く活用できる効果的な非薬物療法の開発が必要とされている。

Aikomi社は2018年に元製薬企業研究者によって設立されたデジタルヘルステクノロジー企業。デジタル機器を通じた視覚、聴覚、嗅覚などの感覚刺激を提供することでBPSDを緩和させる独自の技術プラットフォームの開発に取り組み、基礎的な有効性を検証してきた。今回の両社による共同研究では、デジタル機器を通じて個人の症状ごとに最適な感覚刺激を提供するための機械学習機能の開発などを行う。

大日本住友は医薬品以外のヘルスケア領域を「フロンティア領域」ととらえ、新たな事業の開拓を目指している。