ボストンコンサルティンググループシニア・パートナー植草徹也プロジェクト・リーダー植原彩乃前回から、医療機関の経営改革を進める上での具体的なアプローチを筆者らのプロジェクト経験に基づいて論じてきた。委託費の削減や差額ベッド収入の最大化などの「痛くない」打ち手に続き、今回から数回にわたって、医療機関経営を根本から見直すことになる「構造的な」打ち手について考えていきたい。2025年医療提供体制改革本連載の第１回でも述べたように、超高齢化社会を見据えた医療提供体制見直しの大きな方向として、急性期病床を減らして回復期病床を増やす方針が政府から示されている。これまでの医療計画は、一般病床と療養病床の二区分だけで、需要に対する病床の過不足が見えにくいのが課題だった。しかし、2018年度から始まる第７期医療...