バイエル薬品はこのほど、日本人女性約２万人の調査結果から、月経随伴症状に悩む女性が74％におよび、経済的負担額が年間約6828億円と推計されると発表した。調査結果は医療経済学専門雑誌Journal of Medical Economicsオンライン版に掲載された。共同著者の東京大学大学院産婦人科学の大須賀穣教授は、「月経随伴症状による心身の不調が社会全体に与える影響を経済学的負担として明確にしている」として、「広く一般にも伝えていき、早期の婦人科受診の啓発につなげたい」としている。

調査は2011年５～６月にインターネットで実施したもの。15～49歳の女性2万1477人から回答を得て、月経のある女性１万9254人の月経随症状の実態や労働への影響について分析した。

その結果、月経の際に痛みや集中力、行動の変化、自律神経失調、水分貯留、否定感情といった随伴症状を有している女性が全体の74％を占め、月経痛も約半数があると回答した。ただ、月経随伴症状で通院した経験がある女性は全体の20％にとどまった。

この結果に共同著者の聖路加国際病院女性総合診療部の百枝幹雄部長は、月経痛が高頻度にみられる女性では将来の子宮内膜発症リスクが高くなることを指摘しながら、「月経が重いと感じている場合は早めに婦人科を受診していただくことを願っている」とコメントしている。