ヤンセンファーマは７月22日、認知症検査の必要性を判断するための簡易なスクリーニングツール「Me-CDT」を開発したと発表した。認知症検査を嫌がる人も多いことから、まず、このツールでかかりつけ医による簡易なスクリーニングを実施し、認知症の可能性があれば次の検査へつなぐ。それにより、早期治療につなげたい考え。使用の要望のある医療機関に順次提供するという。

このツールは、専用のソフトウェアをパソコン上で再生し、被験者がパソコンの画面の設問と音声を聞きながら、後に確認するために記憶することを被検者に繰り返し求め、その後に名前や日付、提示した時刻やその時刻を示す時計を描くなど計６問を約３分で回答する。

検査精度については約300例を対象に検証し、結果は認知機能の評価尺度として広く用いられるMMSE(Mini-Mental State Examination)の結果と良好な相関が得られ、認知症検査の必要性を判断する指標になり得ることが示唆されたという。

ツールは、木原武士氏（洛和会みささぎ病院）、頼高朝子氏（順天堂大学附属順天堂越谷病院）、宮澤仁朗氏（特定医療法人さっぽろ悠心の郷ときわ病院）の３人の医師と共同で開発された。