本誌は、製薬企業63社（内資42社、外資21社）の昨年11月下旬時点における国内後期開発品559プロジェクトを調査し、注目を浴びる抗がん剤について分析した。後期開発品の中で抗がん剤の占める割合をみたところ、日本化薬、ヤクルト本社、シンバイオ製薬、メルクセローノの４社は全てが抗がん剤だった。一方、外資に大きく出遅れたとわれる大手内資では、第一三共が４割強にのぼることが分った。詳細（企業別後期開発品リスト）はミクスonlineに掲載中。

上位10社中６社が内資、４社が外資と、意外に内資が健闘。トップの日本化薬は５品目、ヤクルト本社が５品目、シンバイオ製薬が３品目、メルクセローノが３品目。なかでもシンバイオ製薬は05年３月に設立で歴史が浅いながらも、既に３品目の新薬を開発中だ。未だ治療法の確立されていない「空白の治療領域」に特化した新薬開発を行っており、がん領域・血液がんに特化したスペシャリティファーマを目指している。10年には再発・難治性の低悪性度非ホジキンリンパ腫、マントル細胞リンパ腫の治療薬トレアキシンを業務提携先のエーザイを通じて発売するなど、ベンチャー企業でありながらここ最近は存在感を示している。

５位は大鵬薬品で78.6％（11/14）、６位は扶桑薬品で66.7％（2/3）、７位はブリストル。マイヤーズで60.0％（9/15）、８位が中外製薬で57.9％（11/19）、９位がノーベルファーマで57.1％（4/7）、10位が日本ベーリンガーで50.0％（3/6）だった。

外資にこの領域で大きく出遅れたといわれる大手内資、準大手だが、半数には達しないものの、第一三共は42.9％（6/14）、小野薬品は41.7％（5/12）、武田薬品は33.3％（6/18）だった。

なお、63社中、抗がん剤の開発品数が最多だったファイザーは抗がん剤注力度では15位で34.9％（15/43）、２位のＧＳＫは抗がん剤注力度では22位で27.9％（12/43）。両社とも全品目に占める抗がん剤の割合は３割前後だが、国内でともにがん領域に強みを有し、抗がん剤市場の成長を牽引している分子標的薬を数多く抱えており、同市場でのポジションを強化していくことが予想される。


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