少子高齢化社会が現実的となった今、社会保障費の上昇を抑制することは、国民を挙げて取り組むべき問題です。先発メーカーには大変厳しいことですが、薬剤費削減＝GE促進は、受け入れねばならない状況にあります。４月からは処方せん様式が変わり、高齢者医療の窓口負担増の凍結もいつかは解除されるでしょう。GE医薬品に対する追い風は、一段と強くなることは間違いありません。波に乗りきれない大きな理由しかしながら、いままでGEメーカーは、度重なる行政の追い風を掴み損ねてきました。今春処方せん様式が変わっても、それだけでは現状から大きく変わることはないでしょう。なぜなら、GEメーカーは医師や薬剤師の疑念、不安、不満を取り除く努力をしてこなかったからです。経営上の選択の幅がない病院や「医は算術」のクリニックならともか...