MR認定センターの近澤洋平事務局長は２月21日、東京都内で開催したセンターミーティングで、MRを取り巻く環境について「本当の厳しさがいよいよやってきた。覚悟を決めなければならない時代を迎えた」と指摘した。その上で、「MRは今までの延長上では通用しないのではないか」と述べ、新設する「継続教育検討委員会」（仮称）で検討する資質向上策は実効性ある内容が迫られていることを強調した。

同センターは、MRの資質やICTの進展などによるMR不要論や、MR活動に対する諸規制の強化など取り巻く環境の変化を踏まえ、継続教育の強化に向けてMRの資質向上策を検討する「継続教育検討委員会」（仮称）を設置することにしており、４月から2018年３月までの外部委員と企業代表委員が約１年かけて詰める。

近澤氏は、薬価制度改革などでコスト環境が厳しくなり、MR数にメスが入りかねない状況であることや、製品情報概要の新たな作成要領で科学的根拠に基づいた記載をすることが明確されたことを念頭に、MRが「本当の厳しさ」に直面していることを指摘。製品情報概要の新作成要領が作成されたことで、これまで医師へのサービスの見返りに自社品の処方につなげていたような活動モデルが、今後は「サイエンスの世界で医療従事者に役に立つ情報活動が求められる」と強調した。

同氏は、そういった状況を踏まえ「MRは今までの延長上では通用しないのではないか。MRの資質向上に向け継続教育の充実を図る必要があるのではないか」と検討委による実効性ある議論の必要性を指摘。「どう（MRの）資質向上をすべきか。時間はかかるが穴を埋めていきたい」と述べた。

検討委では、近く同センターが示す新たな「MRの果たすべき役割」（ミッション）と「チーム医療の一員として医療の一翼を担う」というビジョンをベースに、現実のMR活動とのギャップを埋めるのに必要な資質、知識、スキルなどを議論する。18年３月までに報告書をまとめ、医薬品関連企業、厚労省、業界団体、医療関係者に向け発信するとともに、必要な知識については20年度に発行予定の継続教育用テキストに反映する。

同氏によると、検討委については３月７日に上部組織の教育研修委員会で設置の了承を得る予定。初会合は４月18日に都内で非公開で行う。月一回程度の頻度で会合を行う。検討委委員は２月21日までに決まった。公募した企業代表委員は18社19名が応募し、８名が選抜された。委員13名は以下のとおり（敬称略）。

外部委員（５名）：▽竹内義明（昭和大学医学部消化器内科准教授、委員長就任予定）▽高柳理早（東京薬科大学臨床薬効解析学准教授）▽若林進（杏林大学医学部付属病院薬剤部薬剤科長補佐）▽水八寿裕（実務薬学総合研究所教育事業部長）▽田中徳雄（日本製薬工業協会常務理事）