大日本住友製薬、京都大学iPS細胞研究所、日立製作所の３者は７月24日、ヒトiPS細胞による世界初のパーキンソン病治療法の実用化に向け、共同研究に着手したと発表した。同研究は、経済産業省と日本医療研究開発機構の2015年度の「再生医療の産業化に向けた評価基盤技術開発事業」として５月に新規採択されたもの。同研究では、ドパミン神経前駆細胞の生産方法などに関する基盤技術と評価手法を開発し、高い安全性と一定の品質を確保した細胞を効率的に大量生産し、安定供給するための生産方法などを確立する。

同研究の実施期間は７月10日～16年３月末。

また同研究と並行して京大が、患者由来のiPS細胞から作成したドパミン神経前駆細胞の自家移植に関する臨床研究の計画書をまとめ、16年以降にこの臨床研究を始める。そして臨床研究の２～３年後を目途に京大か大日本住友が臨床試験を実施する計画だ。