コロナで逼迫する病床運用の“緩衝材”として機能近年、高齢化を背景に慢性心不全の患者数が急増しており、心疾患の中でも死亡者数は右肩上がりで伸びている。「心不全パンデミック」の到来が指摘される中、2018年に脳卒中・循環器疾患対策基本法が立法化されるなど国を挙げての対策がスタート。また2022年度の診療報酬改定では、地域包括ケア診療料・加算の対象疾患に心不全が盛り込まれ、かかりつけ医に対して心不全診療への参加を求めている。地域の医療資源の有効活用による“総力戦”で心不全の爆発的な広がりに対峙していくしかないということだ。それを先取りするように鳥取県西部医師会では「心不全地域連携パス協力医制度」をつくり、基幹病院との心不全連携を推進してコロナ禍におい...