ＭＲ認定センターの田中徳雄専務理事は８月26日に開かれたＭＲフォーラムで、「ＭＲの日本語訳を“医薬情報担当者”から“適正使用推進者”に改める」ことを提案した。「適正使用推進者となることで、不安もなくなるはずだ」と田中専務理事は述べ、製薬業界内に蔓延する「販売情報提供活動ガイドライン」がＭＲ活動を妨げるとの見方を払拭するための実行力と、ＭＲ個々の勇気を促した。そのうえで、「私たち自身が変わるのです。ここで変わらないとＭＲの将来はありません！」と熱く呼びかけた。

田中専務理事は、ＭＲ不要論や販売情報提供活動監視事業の報告書などを見聞きするなかで、「（多くのＭＲが）不安を持っているかもしれない」と述べた。さらに、三重大学医学部の奨学寄附金をめぐる贈賄事件でＭＲを含む小野薬品の社員２人が有罪判決を受けるなど、社会全般から「ＭＲ活動に大変な不透明感を持っている方も多いと聞いている」と述べた。

◎ＭＲの本来果たすべき役割をいま一度見直すことが必要

田中専務理事は、ＭＲの本来果たすべき役割をいま一度見直すことが必要との考えを表明した。現在のGVP省令では、ＭＲ（医薬情報担当者）は、「医薬品の適正な使用に資するために医療関係者を訪問するなどにより安全管理情報を収集し提供することを主な業務として行う者をいう」と規定している。田中専務理事は、今回の提案がGVPを変更するというものではないとしたうえで、「医薬情報担当者にもう少し言葉を足すと、自社医薬品の適正使用を進めるための情報提供担当者になる」と表明。「ここにいる全員が、名称呼称が実態を表すような行動、活動を続けていただければ、世の中が認めてくれる。世の中が認めてくれる。世の中が認めてくれるまで、適正使用活動を続けるのだ」と訴えた。

◎ＭＲ一人ひとりが“適正使用推進者”として活動しない限り未来はない

田中専務理事はまた、プロパーからＭＲに名称が変更されるまで数年かかったが、「でも、もう私たちにはそんな時間は残されていません。明日から、今日から、胸を張って“適正使用推進者”として活動していかない限り、未来はないのです」とＭＲ一人ひとりの職業人としての行動変容を促した。

加えて、「“自分一人くらい･･･”と思うＭＲがいるようでは、社会的地位向上は望めない」とも強調。「適正使用推進者という言葉が定着してようやく、“ＭＲの社会的地位向上”が実現できるものと固く信じている」と力を込めた。