メディカル・データ・ビジョン（MDV）は２月４日、強みとする高度急性期や急性期を担うDPC病院の3000万人超の診療データに加え、４月から健保組合が保有する診療データの提供も開始すると発表した。回復期と慢性期のデータも充実させる。健保データは500万人超の規模となる。例えば、糖尿病治療の実態調査について、DPC病院市場と開業医市場の両方の診療実態が把握できるようになるほか、開業医から病院に流れやすい疾患や病態の把握も可能になる。処方薬の変更なども確認できる。

全国に約1700あるDPC病院のうち、MDVは399病院から診療データの二次利用許諾を得ており、匿名加工処理した上で、データを集積してきた。DPC病院のデータは2020年１月末時点で3015万人に達した。「国内最大規模の診療データベース」だとしている。１月末までのデータ集積期間は08年４月～19年11月で、２か月前までのデータが登録されている。データは毎月更新する。

同社のDPC病院のデータは、入院及び外来の全ての保険請求データのほか、血液検査のデータも提供している。処方薬による効果や有害事象も把握できる。健保データは入院及び外来の保険請求データを対象とする。DPC病院データと健保データで同一患者のケースも想定されるが、DPC病院データは医療機関名を含めて匿名加工されているため、「MDVからの照合行為は難しい」としている。

MDVの中村正樹取締役は同日、専門誌・紙を対象に会見し、同社の診療データは製薬企業や医療材料・機器メーカー、アカデミアなどに提供され、主に、▽営業・マーケティング▽論文作成▽PMS（改正GPSP対応）▽治験・臨床研究――の４つに利活用されていると説明した。

このうち営業・マーケティングでは傷病別（疑い含む）の処方実態の把握などに活用。改正GPSP省令（医薬品の製造販売後の調査及び試験の実施の基準に関する省令）が18年４月に施行されたことから、製造販売後データベース調査のためのデータベースとして選択されるケースも少なくないという。治験・臨床研究は希少疾患患者の把握や組み入れ条件の検討などに利用され、論文作成はアカデミアやメーカーからの引き合いが「最も多い」（中村氏）とし、学会発表の元データとしての利用も活発だとしている。