ミクス編集部は、４月実施の薬価基準の全面改定が３月５日に官報告示されたことを受け、製薬各社に対し改定影響調査を行った。18年度改定は薬価ベースで7.48％の引き下げが実施されたが、大手・準大手企業では影響率は６％台以下が多いのに対し、中堅内資企業では７％以上が目立った。中堅内資の厳しさは主力となる新薬の不足が一因であることがうかがえる。

大手・準大手企業では、主力品が再算定や新薬創出加算の返還を受けながらも、６％台以下の影響に留めているところが多い。他の主力新薬が支えている格好だ。武田薬品は、抗潰瘍薬タケキャブが特例拡大再算定で16.1％の改定率となりながら、降圧薬アジルバ、糖尿病薬ネシーナ、抗がん剤ベクティビックスが新薬創出加算の適用となっており、影響率は「６％半ば」。中外製薬は、ハーセプチン、リツキサンが新薬創出加算の返還による20％超の引き下げとなったが、がん領域売上上位10製品のうち、この２製品を除く８製品が新薬創出加算の対象となり、影響率は「6.7％」だった。

ほか６％台だったのは、塩野義製薬、ノバルティス、ファイザー。ノバルティス、ファイザーは新薬創出加算適用成分数が20成分超のトップクラスである。国内大手の第一三共は「７％台」とやや高いが、抗潰瘍薬ネキシウムが特例拡大再算定で16.1％の引き下げを受ける一方で、主力の抗凝固薬リクシアナが新薬創出加算対象、抗認知症薬メマリーは2.1％と改定率が低かったことで影響率を緩和したとみることもできる。

５％台には、アステラス製薬、大塚製薬、エーザイが並ぶ。アステラスは、主力で長期収載品のミカルディスが8.5％の引き下げとなったが、抗がん剤イクスタンジ、鎮痛消炎薬セレコックス、気管支喘息薬シムビコートといった主力品が新薬創出加算となったのが奏功。大塚製薬、エーザイも主力品に新薬創出加算対象品が複数あることが影響率を低めたとみられる。

新薬創出加算ルールの見直しも影響

中堅内資では、影響率は７％以上が目立つ。杏林製薬「７％台」、持田製薬「９％台」、科研製薬「８％台後半」、久光製薬「７％前半」、キッセイ薬品「10％台」、日本新薬「８％台」といった状況だった。長期収載品の下落、新薬加算ルールの見直しに加え、それらのマイナス要因をカバーするだけの十分な新薬がないことが影響したことがうかがえる。

杏林は、気管支喘息などに用いるキプレスやクローン病などに用いるペンタサ錠といった長期収載品が10％前後の引き下げとなったことに加え、主力品の気管支喘息薬フルティフォームが新薬創出加算のルールの見直しで対象外になったことが影響したとみられる。持田は最主力の疼痛薬トラムセットが新薬創出加算適用となったが、長期収載品のエパデールなど売上上位５製品のうち10％超の改定を受けた製品が３製品もある。ここでもルールの見直しの影響が見られ、主力の抗うつ薬レクサプロが新薬創出加算の対象外になっている。科研も同様で、主力の爪白癬薬クレナフィンが同加算の対象外となった。加えて主力のアルツの14.3％引き下げ、フィブラストスプレーの新薬創出加算の返還による18.0％引き下げもあって影響率が大きくなった。日本新薬は、主力の骨髄異形成症候群治療薬ビダーザが市場拡大再算定で18.4％の改定率となった影響だけでなく、ルール見直しで疼痛薬トラマール、ワントラムが新薬創出加算から外れたことも影響した。

久光は主力の鎮痛消炎薬モーラスの影響がそのまま出た格好。キッセイ薬品は、排尿障害改善薬ユリーフに新薬創出加算が適用されたが、主力の腎性貧血薬エポエチンアルファBSのほか、糖尿病薬グルファストなどが10％超の改定となったことが影響した。

そのような中堅内資にあっても、参天製薬、大鵬薬品、帝人ファーマ、旭化成ファーマなどは、主力品の新薬が、改定率が数％だったり、新薬創出加算の対象となり薬価がほぼ維持されたりしたことで影響率は５％台以下にとどまっている。

なお、小野薬品は、売上高の３割を占める抗がん剤オプジーボに対する用法用量変化再算定で23.8％の引き下げを受けたことが大きく「14％弱」の影響率だった。