医療経済研究機構は３月16日、厚労省が構築したレセプト情報・特定健診等情報データベース（通称：NDB）を用いて過量服薬による急性中毒で入院した患者を調べたところ、入院患者の63％で入院以前にベンゾジアゼピン受容体作動薬（以下、BZD系薬）が処方されていることがわかったと発表した。全国の入院患者数は２万1663人だった。患者の年齢層でBZD系薬の処方診療科に違いもみられ、若年層では精神科が多い一方、高齢層は非精神科に多い傾向だった。同機構は「過量服薬対策のゲートキーパーとなり得る診療科は年齢層によって異なる可能性を示唆する」と分析している。

NDBは、審査支払機関が保有する電子レセプトなどをもとにしたデータベース。年16億件規模のレセプトが蓄積されている。今回の分析では、2012年10月～13年９月の１年間に過量服薬による急性中毒（ICD-10コード：T36～T50）で入院した患者について、入院する90日以前から退院までの状況を調べた。

入院以前について、年齢階級別に精神科受療割合を見てみたところ、35～49歳が65％と最も多かった。年齢が上がるにつれてその割合は下がり、65～74歳で33％、75歳以上で14％となった。

一方、代表的な抗不安・睡眠薬であるBZD系薬の年齢階級別の処方割合は、35～49歳が74％と最も多く、65～74歳で68％、75歳以上でも59％にのぼり、若年層、高齢層とも高水準だった。

これらの結果から同機構は、精神科においてBZD系薬が処方される若年層の患者を中心に、「過量服薬の危険性を注意深く評価することが求められる」と指摘。非精神科においてBZD系薬が処方される傾向がみられる高齢層の患者に対しては、「服薬アドヒアランスや副作用を定期的に確認することや、必要に応じて用量調整することが望まれる」としている。

なお、この研究内容は「Journal of Epidemiology」に発表した。